Webマーケティングでの広告配信が当たり前になっている昨今、不適切な広告配信への対策が重要視されてきています。

そのひとつがブランド毀損。不適切な配信面や相応しくないと思われる広告と一緒に配信されることで、ブランドに対するマイナスイメージをユーザーに持たれてしまう現象のことです。

この記事ではFacebook広告におけるブランド毀損を未然に防ぐための「ブランドセーフティ対策機能」について解説していきます。

 

Facebook広告に関してさらに知見を深めたい方は、以下の記事をぜひ読んでみてください。

【入門】Facebook広告とは?やり方や費用、ターゲティングや出稿方法など全て解説!
2023-02-22 19:23
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Facebook広告の【ブランドセーフティ対策機能】とは?

まずはFacebook広告のブランドセーフティ対策機能について、概要と近年重要視されている理由をみていきましょう。

不適切なサイトへの広告配信を防ぐための機能

ブランドセーフティ対策機能とは、不適切なコンテンツやサイトに広告を配信させないために、配信場所を管理できる機能です。

Facebookを運営しているMeta社では、Facebookコミュニティ規定によってFacebookで認められる行為とそうではない行為の概要を示しています。

Facebookは誰もが自由に表現したり発信できたりする場を大切にしている一方で、不適切なコンテンツの増加も懸念。そのためユーザーに表示されるコンテンツに対して、不正行為や不適切なものをなくそうと誠実に取り組んでいます。

 

 

しかしコンテンツ内容が不適切でなくても、内容によっては一緒の場所に広告表示したくないケースもあるでしょう。

そこで役に立つのが「ブランドセーフティ対策機能」です。同機能を活用すると、以下において広告掲載場所を管理できます。

  • Facebook
  • Instagram
  • WhatsApp
  • Audience Network

たとえば「お花に関するサイト」に「よく効く除草剤」の広告が表示されていたらどうでしょう。どちらのコンテンツも不適切なものではありませんが、一緒に表示してほしくないと考える人が多いのではないでしょうか。

このように自社の商材やサービスに相応しくないコンテンツやメディア、ページに広告を表示しないように手動で制御できます。

ブランドセーフティ対策が重要な理由

意図しない配信面に広告が配信されると、次のようなリスクが考えられます。

①自社の商材やサービスと関連性の低いサイトに広告が表示されることで、ユーザーからの関心が得られず、広告による成果が見込めない
②反社会的団体など違法性のあるサイトに広告が配信されることで、ユーザーからの信頼が低下
③反社会的団体と関係性の高いサイトへの広告配信によって、団体への収益になりかねない

実際に上記のような問題が発生したケースもあります。ブランドの認知度向上や売上アップのためにおこなっている広告配信なのに、意図しない配信面に配信されたことでリスクを生じる可能性も。

ゆえにリスクを回避するためにも、ブランドセーフティ対策が重要なのです。

ブランドセーフティ対策機能の種類一覧と設定方法

Facebookでは9つのブランドセーフティ対策機能が用意されています。

手動配置

  • Facebook
  • Instagram
  • WhatsApp
  • Audience Network

上記の中から広告の配信先を選択できます。特定の場所への広告配信を辞めたい場合は、停止もできます。

【設定方法】
広告マネージャ>広告セット>+作成

デフォルトでは「自動配置(推奨)」が選択されていますが「手動」を選択することで、デバイスや4つの配信面から選べるようになります。

またそれぞれのプラットフォームでの配置も選択可能。

ブロックリスト

  • ページ
  • Instagramアカウント
  • アプリのリスト

広告を配信したくない場合、上記をアップロードすることで特定の場所への広告配信がされないように設定できます。

【設定方法】

  1. 広告マネージャを開く
  2. 「すべてのツール>ブランドセーフティと適合性」画面を開く
  3. 画面左の「パブリッシャーリスト」をクリック
  4. 配信タイプを選択
  5. パブリッシャーリストの一覧から配信を除外したいものにチェックして「ブロックリストに追加」をクリック
  6. 「新しいブロックリストを作成」をクリック
  7. ブロックリスト名を入力してリストをアップロード
  8. 「適用」をクリックして適用したい広告アカウントを選択、「保存」をクリックで完了

作成したブロックリストのページから、いつでも内容の確認・削除・更新が可能です。

参考:ブロックリストを作成する|Metaビジネスヘルプセンター

インベントリーフィルター

  • Facebookインスタント記事
  • Facebookインストリーム動画
  • リール内のFacebookオーバーレイ広告
  • Audience Network

上記の配信面で、コンテンツの健全性の度合いをコントロール可能。

【設定方法】

  1. ブランドセーフティコントロール画面を開く
  2. 配置の手動設定で「その他のオプション」をクリック
  3. 「インベントリーフィルター」をクリック
  4. 3種類から設定したいインベントリーフィルターを選択

インベントリーフィルターは次の3つから選択できます。

拡張インベントリー 収益化に適していないコンテンツを除いて、3種類の中で最も多くのユーザーにリーチする
中程度のインベントリー 不適合なコンテンツを除外して、リーチの幅を広げる(デフォルト)
制限されたインベントリー 不適合なコンテンツと相応しくないと思われるコンテンツを除外するため、リーチの幅が狭くなり広告費等のコストに影響を及ぼす可能性がある

コンテンツタイプの除外

Facebookインストリーム動画において、収益化されている動画やライブストリーミングには、広告の表示がされないように設定できます。

【設定方法】
ブランドセーフティコントロール画面を開く
「コンテンツタイプの除外」で除外したいものチェック

すべてのライブストリーミングを除外 広告セット単位で選択可能
パートナー以外によって公開されたすべての動画を除外 アカウントレベルでのみ選択可能

パブリッシャーリスト

  • Facebookインスタント記事
  • Facebookインストリーム動画
  • リール内のFacebookオーバーレイ広告
  • Audience Network

上記の配信面において、広告配信が見込まれるサイトを確認できます。

【設定方法】

  1. ブランドセーフティコントロール画面を開く
  2. パブリッシャーリストをダウンロード可能

「すべての配置」を選択すると、配置ごとにCSVが分かれている圧縮データをダウンロードできます。

パブリッシャー許可リスト

  • Facebookインストリーム動画
  • Audience Network

上記の配信面において、広告枠を供給しているパブリッシャーを管理できます。

【設定方法】

  1. ブランドセーフティコントロール画面を開く
  2. 「パブリッシャー許可リストを作成」を選択
  3. リスト名を入力
  4. パブリッシャー許可リスト(テキストファイルまたはCSVファイル)をアップロード
  5. 「適用」をクリック
  6. 適用したい広告を選択して「保存」をクリック

パブリッシャー許可リストは、特定の広告キャンペーンにのみ適用することはできないので、ご注意ください。

配信レポート

パブリッシャーやコンテンツごとのインプレッション数や表示された場所のデータを取得可能。配信を望まないサイトに広告が表示されていた場合、取得したデータをパブリッシャー許可リストやブロックリストに活用して、配信先を除外できます。

【設定方法】

  1. ブランドセーフティコントロール画面を開く
  2. 画面右上で「広告アカウント」を選択
  3. 画面中央で「配信タイプ」を選択

トピックの除外

  • ニュース
  • 政治
  • ゲーム
  • 宗教やスピリチュアル

Facebookインストリーム動画では、上記4種類のトピックから除外対象を選択できます。

【設定方法】

  1. ブランドセーフティコントロール画面を開く
  2. 「トピックの除外」の欄で4種類の中から停止したいトピックにチェック
  3. 「保存」をクリックで完了

コンテンツ許可リスト

Facebookインストリーム動画では、コンテンツ許可リストを利用することでMetaのビジネスパートナーとの連携によって、広告の配信先と動画のリストを確認して自分でカスタマイズが可能です。

コンテンツ許可リストは、管理画面での設定ができません。Metaビジネスパートナーとの連携によって実施が可能なので、詳しく知りたい方はヘルプページからお問合せください。

各メディアが取り組んでいるブランドセーフティ対策

Facebook広告以外にも、各メディアがブランドセーフティ対策に力をいれています。ここでは主に利用されている4つの広告についてみていきましょう。

Google広告

Google広告では広告掲載ポリシーの強化や審査、広告の管理設定を通じて、ブランドセーフティ対策を講じています。

中でも広告運用者自身でおこなえて、かつ無料で利用できる対策が次の2つ。

①キーワードの設定
設定したキーワードに関連するサイトにのみ広告を表示、または除外したキーワードに関したサイトには広告を表示しないように設定が可能。

②プレースメント設定
指定したドメインでのみ広告を表示、もしくは指定したドメインでは広告を表示させなようにできる機能。

Yahoo!広告

Yahoo!広告では今こそ知っておきたいブランドセーフティとYahoo!広告の対策 で、次のような対策をしていると発表しています。

  • ガイドラインにより不適切なコンテンツの基準を明確化
  • 外部機関との連携により、違法サイトは即ブロック
  • 広告を掲載する前に、人による目視審査
  • 広告掲載後に、人とシステムによる2重パトロール
  • 不適切と判断された広告は直ちに配信停止
  • ツールの導入でリアルタイム検知を実施

Youtube広告

Youtube広告では、独自の広告およびコミュニティのガイドラインを設定しています。またガイドラインに違反した動画を取り締まるために「機械学習」を導入。これによって違反した動画の視聴率を「VVR」と呼ばれる指標で表すようになりました。

Twitterの調査によれば機械導入後、VVRの数値は減少傾向にあると発表しています。Youtube広告は、ほかの広告とは違った独自の手法でブランドセーフティ対策を行っており、現在までに高い効果が発揮されているようです。

X(Twitter)広告

Twitter広告は「ポリシー」「製品」「パートナーシップ」の3つの観点から対策をしています。そして人と機械の両方の目を使ってパトロール。

そして投稿に対して不快なコメントをされてしまう問題に対しても、コメントできるユーザーを制限できる機能を設けることで対策を講じています。

参考:Twitter広告におけるブランドセーフティの実現法

ブランドセーフティ対策の具体的な3つの取り組み

ブランドセーフティ対策が重要視されている昨今、有効的とされている具体的な取り組みを3つご紹介します。

①ブラックリスト/ホワイトリストの活用
②PMPの導入
③アドベリフィケーションツールの導入

①ブラックリスト/ホワイトリストの活用

ホワイトリストとブラックリストの導入によって、安全な広告配信面と相応しくないサイトを明確に分けられます。

ホワイトリストとは、信頼性が高いサイトをまとめたリスト。一方でブラックリストは広告を配信するのに適していないサイトをまとめたリストになります。

ホワイトリストにのみ広告配信を許可することで、リスクが生じ得るサイトへの広告配信が防げます。しかしあまりにも配信先を絞り込みすぎると、広告の露出が減ってしまい成果に繋がりにくいリスクも。

また新たに不適切なサイトが現れた場合には、リストに登録されていないので広告が配信される可能性がある点には注意しましょう。

②PMPの導入

PMP(プライベート・マーケット・プレイス)とは、Webサイトの広告枠を広告主が指名買いできる仕組みの広告取引です。

広告主は先に広告を配信するメディアや表示場所を指定できるので、不適切なサイトや意図しない箇所への広告配信を防げます。

配信先を把握できるので、安全性を重視する場合に選ばれる広告運用の方法です。

③アドベリフィケーションツールの導入

アドベリフィケーションツールとは、自社の広告がきちんと表示されているか・適切なメディアに配信されているかをチェックできるツールです。

導入によって確認できる内容は次の3つ。

【アドフラウド】
Web広告に対して不正に広告費をだまし取る詐欺。Web広告は表示された広告の表示回数やクリック数によって広告費が発生する仕組みです。アドフラウドはこの仕組みを悪用して、ボッドなどのコンピューターによる不正アクセスやクリックで広告費をだまし取る不正行為。

【ビューアビリティ】
ビューアビリティとは配信された広告のうち、実際にユーザーが閲覧できる状態にあった広告の割合。

【ブランドセーフティ】
不適切なコンテンツやサイトに広告を配信させないために、配信場所を管理できる機能。

ブランド毀損を未然に防ごう

Facebook広告では不適切なコンテンツやサイトに広告を配信させないために、配信場所を管理できる機能として「ブランドセーフティ対策機能」が設けられています。

意図しないサイトや場所に広告が配信されてることで、ブランドへのマイナスイメージを持たれて信頼を損ねたり、知らない間に反社会勢力の収益への協力をしてしまうリスクがあります。

そうならないためにもガイドラインを守るだけでなく、どこに広告を配信しているのか把握することが大切です。SNSでのマーケティングが当たり前になっている昨今では、正しい広告運用をしないと逆効果になる事もあります。

この機会に今一度「ブランドセーフティ対策」について見直してみませんか。



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